2023/05/12 グループ企業
日本国土開発への転職ってどう?転職難易度や口コミなどを解説
日本国土開発転職者の主なキャリアステップ
-
前職
プロパー社員
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日本国土開発株式会社に転職
-
日本国土開発の主な転職元・転職先
主な学歴は、専門卒業や大学・大学院卒業などが在籍しており、なかには海外大学出身者もいます。
日本国土開発在籍者はほとんどがプロパー社員であり、これといった職歴はありません。
日本国内と東南アジアの拠点を中心に、ダムや河川、橋梁、トンネルなどの社会基盤整備をはじめとした総合建設業を手掛けている日本国土開発は、70年以上の歴史を誇っており、安定した売上を記録している企業です。
近年では、太陽光発電所の建設工事や震災関連の復興工事なども手掛けています。
また、2023年に「健康経営優良法人~ホワイト500~」に4年連続で選定されるなど、高い評価を得ている企業です。
そんな日本国土開発では、施工管理や設備施工管理といった職種で中途採用を募集しています。
この記事では、日本国土開発への転職を検討している方に向けて、事業内容や口コミ、転職難易度などを解説します。
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この記事でわかること
- 日本国土開発の企業概要
- 日本国土開発の転職ポイント
- 日本国土開発の社風や企業文化
目次
- 1 日本国土開発転職者の主なキャリアステップ
- 2 日本国土開発の主な転職元・転職先
- 3 日本国土開発を目指す人におすすめの転職エージェント
- 4 日本国土開発に転職するポイント
- 5 日本国土開発の企業概要
- 6 日本国土開発の事業内容
- 7 日本国土開発の募集要項
- 8 日本国土開発の転職難易度
- 9 日本国土開発の転職までの流れ
- 10 日本国土開発の選考対策・口コミ
- 11 日本国土開発で働いている方の評判・口コミ
- 12 日本国土開発の年収・給与
- 13 日本国土開発での転職者の出世難易度
- 14 日本国土開発はどんな人が働いている?
- 15 日本国土開発の社風
- 16 日本国土開発のワークライフバランス
- 17 日本国土開発の社長
- 18 日本国土開発現職、OB/OGの有名人
- 19 日本国土開発の転職に関わるQ&A
- 20 日本国土開発へ転職する方法
日本国土開発に転職するポイント
日本国土開発の特徴
- ・ダムや河川など、社会インフラの総合建設を行う企業
- ・太陽光発電所の建設工事や震災関連の復興工事など、受注実績は幅広い
- ・70年以上の歴史を持つ老舗企業であり、業界内での知名度は抜群
日本国土開発へ転職するポイント
- ・施工管理や設備施工管理で中途採用を募集中
- ・1級土木施工管理技士の資格があると転職しやすい傾向にある
- ・面接では時事問題についても問われるため、あらかじめ対策しておくことが大切
日本国土開発の企業概要
会社名 | 日本国土開発株式会社 |
---|---|
本社所在地 | 東京都港区赤坂四丁目9番9号 |
社長 | 朝倉 健夫 |
設立 | 1951年4月10日 |
株式 | 上場(東証プライム) |
株主構成 | 自社(13.25%) 日本マスタートラスト信託銀行(7.62%) ザイマックス(5.97%) |
日本国土開発の売上
日本国土開発の売上推移
事業年度 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
---|---|---|---|
売上高 | 118,529百万円 | 117,803百万円 | 126,790百万円 |
経常利益 | 9,783百万円 | 10,585百万円 | 8,398百万円 |
日本国土開発の最新ニュース
日本国土開発の事業内容
日本国土開発の主力事業は、ダムや河川、橋梁など社会インフラの総合建設事業です。
もともと土木工事の建設機械の賃貸を行う目的で1952年に設立された日本国土開発は、土木工事の請負、総合建設業へと事業を発展させてきた経緯があります。
日本国内と東南アジアの拠点を中心として、トンネルや道路、水道など、幅広い工事を手掛けているのが特徴です。
日本国土開発の強みとして、自社独自の技術である「オンリー・ワン技術」の開発に力を注いでいるという点が挙げられます。
また、建設工事の測量や調査設計などにICTを効果的に活用しており、現場の生産性向上も目指している企業です。
日本国土開発の募集要項
建築施工管理
元請けのプロジェクトマネージャーとして、集合住宅や商業施設の建設などの幅広いプロジェクトの管理業務を担当します。
現場の巡視や下請け業者の選定と手配、作業員の安全管理などが主な仕事内容です。
30〜100名前後の作業員をマネジメントすることが求められます。
- ・1級建築施工管理技士の有資格者
- ・元請けの経験
意匠設計職
多種多様な建築物の設計に携わるのが意匠設計職の役割です。
集合住宅や病院、官公庁など多様な案件に携わることができるとともに、設計施工額も150億円から400億円まで拡大されるため、キャリアアップを目指すことができます。
- ・1級建築士の有資格者
- ・ゼネコンにおいて意匠設計職として就業経験
日本国土開発の転職難易度
日本国土開発の転職難易度は比較的高いです。
日本国土開発では、建築施工管理や設備施工管理といった施工管理に関連する職種と、建築士の資格が必要な意匠設計職の大きく2つで中途採用を募集しています。
いずれの職種も建築の専門資格が求められるため、全くの未経験から転職を目指すのはややハードルが高いかもしれません。
一方、建築施工管理技士などの資格がある場合や設計事務所での勤務経験がある場合には、転職が有利になる傾向にあります。
また、時期によっては稀に資格が不要な事務職の求人が出ることもあります。
日本国土開発への転職を成功させるためには、自身の経験やスキルにマッチした求人を探すことが非常に重要です。
日本国土開発が転職者に求める人物像
日本国土開発が転職者に求める人物像として、「仕事に対する意欲が高いこと」が挙げられます。
日本国土開発は総合建設業の大手であり、数百億円を超える規模の大型案件を積極的に受注しています。
官公庁をはじめとした各種大型案件を確実にこなすためには、建設に関連する仕事に対する意欲的な姿勢が必要不可欠です。
また、ITテクノロジーを積極的に活用できる人材も求められています。
日本国土開発は、国土交通省が推進している建設現場におけるICT活用に積極的です。
建設現場の生産性向上に向けた取り組みも数多く行われているため、IT技術に対する知識や理解があるとさらに良いでしょう。
日本国土開発の転職までの流れ
日本国土開発の選考フロー
エントリー・書類選考
一次面接
想定選考官:人事
想定内容:日本国土開発で働くうえでの志望動機などオーソドックスな内容がメインです。
最終面接
想定選考官:社長・役員
想定内容:「日本国土開発で働くうえでのモチベーションは何か」や「意気込みを聞かせて」といった質問があります。
内定
日本国土開発の面接形式
日本国土開発の面接回数は2回です。
面接はいずれも対面形式の1対1で行われます。
職種によっては、1次面接は食事をしながらのカジュアルな面接だったという情報もありました。
面接1回あたりの所要時間は45分程度と、標準的な長さです。
日本国土開発の面接内容
日本国土開発の面接では、志望動機や自己PRといった基本的な内容はもちろん、「将来技術開発に興味はあるか」や「原子力発電所についてどう思うか」といった技術的な質問がよく聞かれます。
日本国土開発は、建設現場におけるIT活用など、新しい技術の活用にとても積極的な企業です。
原子力発電所や太陽光発電所などについての基本的な知識をおさらいし、ニュースを意識的に聞くようにしたりすれば、これらの質問にも落ち着いて答えられるでしょう。
そのほかにも、「どうしてこの資格を取ったのか」や「一度倒産している会社だが気にしないか」といった質問をされたという口コミもありました。
日本国土開発はバブルの崩壊後に一度倒産し、そこから復活を遂げたという歴史があります。
そのため、面接前に企業の歴史などを確認するなど、企業に対する理解を深めておくことも有効な対策です。
日本国土開発の選考対策・口コミ
・公式サイトに載っている求人は比較的多い
・求人情報はDODAなどでも確認可能
・人柄や価値観を問うような質問をされる
「学生時代に頑張ったことは何か」と聞かれたことが印象に残っています。1次面接は食事をしながらのカジュアルな面接でした。
「どうして施工管理技士の資格を取ったのか」という質問がありました。そのほかには一般的な内容がほとんどで、志望動機や自己PRについてを深堀された印象です。
「一級建築士としての意気込みを」といわれました。また、「将来の目標は何か」や「技術開発に興味はあるか」といった未来志向の質問が多かったです。しっかりとこちらの目を見て話してくれたことが印象的でした。
「好きな歴史上の人物は誰ですか」と聞かれたことを覚えています。また、「どうして総合建設業のなかでも日本国土開発を選んだのか」や「建設業を選んだ理由は何か」といったように、志望動機を別の角度から深堀りされました。
「一度倒産している企業だが気にならないか」といわれたことが印象的でした。また、「原子力発電所についてどう思うか」など、時事に関連する質問がありました。
日本国土開発で働いている方の評判・口コミ
現場は体育会系の印象があります。明るく元気な方が多く、活気のある風土です。残業時間が長い一般的なゼネコンのイメージとは裏腹に、思いの外、ワークライフバランスは良く、働きやすい企業だと感じています。最近は東日本大震災の復興工事を多く手掛けており、業績は拡大傾向です。技術開発に力を入れており、発電所関連は特にユニークな技術を多く持っています。
一度倒産した企業ということもあり、良くも悪くも日々の変化が激しいです。子会社もたくさん持っているため、子会社も含めた人事異動や部門名の変更が頻繁にあります。独自の技術を多く持っており、特に土木事業とソーラー事業が強みです。男女関係なく働こうという意識も最近は高まってきており、出世や業務量に男女差を感じることはそれほどありません。
社長のカリスマ性が高く、革新的な意見や行動力を持っていることが印象的です。ここ数年の業績拡大も社長による建設現場の改革によるところが大きいのではないでしょうか。ワークライフバランスは部署にもよりますが、平日は仕事で一日が終わってしまいます。有給休暇や産休、育休は取得しやすいです。社内の年齢層が比較的高いため、上手く世代交代できるかが課題となっています。
建設業ということもあり現場は体育会系の風土がありますが、内勤は比較的落ち着いた雰囲気がある企業だという口コミが目立ちました。ワークライフバランスは人それぞれといった印象で、働きやすいと感じている社員もいれば、残業時間はまだまだ長いと感じている社員もいます。自社独自の高い技術力を持っていることが強みで、特にソーラー事業を中心に成長していけるのではないかという口コミも多かったです。
日本国土開発の年収・給与
年収 | 748万円 |
---|---|
ボーナスの有無 | 年2回 |
昇給制度 | 年1回 |
残業手当 | 有り |
固定残業手当 | 有り |
通勤手当 | 有り |
住宅手当 | 有り |
福利厚生 | 家族手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度など |
日本国土開発での転職者の出世難易度
日本国土開発の出世難易度は中程度です。
日本国土開発は現在、年功序列から実力主義へと評価を変革させつつあります。
そのため、社内の評価制度は複雑になっており、グループの意見から総合的に昇進が決定されるのが特徴です。
専門職を中心に社内には中途採用の社員も多いため、中途採用だからといって出世が不利になることはありません。
日本国土開発は、建設現場におけるITの活用を積極的に推進しているなど、技術革新に前向きな企業といえます。
新しい技術について積極的に学ぶなど、技術力の向上や自己研鑽に取り組む方が重宝されるでしょう。
役職ごとの平均年収
弊社独自調査結果
20代後半 | なし | 500万円 |
---|---|---|
30代前半 | なし | 500万円 |
30代中盤 | なし | 600万円 |
30代後半 | なし | 700万円 |
40代前半 | 主任 | 700万円 |
日本国土開発はどんな人が働いている?
日本国土開発の従業員数
884名(単独)
1,106名(連結)
日本国土開発の平均年齢
40.9歳
日本国土開発の平均勤続年数
13.0年
日本国土開発の社風
日本国土開発の社風として、人事異動を含む日々の変化が激しいという点が挙げられます。
日本国土開発は再上場した企業ということもあり、子会社を含む人事異動が活発に行われているのが特徴です。
また、ITの活用などの技術革新も含め、全体的に変化を好む傾向があります。
良くも悪くも日常が目まぐるしく変わるため、柔軟に対応できる人材が活躍できる風土です。
それらに加えて、社長のリーダーシップが強いという点も日本国土開発の社風の特徴です。
社長主導でさまざまな改革が行われ、それらが成功しているため、業績が拡大したと感じている社員も少なくありません。
下から意見をいえないということはありませんが、ややトップダウン型の企業風土であることも理解しておきましょう。
日本国土開発のワークライフバランス
副業可否 | 記載なし |
---|---|
勤務時間 | 8:00〜17:00(職種による) |
休日 | 土日祝日(完全週休二日制) |
その他の休日・休暇 | 夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇など |
平均残業時間 | 月50~60時間 |
フレックス制度 | 有り |
リモートワーク | 有り |
産休・育休制度 | 有り |
時短勤務 | 有り |
日本国土開発の社長
朝倉 健夫
1954年生まれ。
1977年に日本国土開発へ入社。
1997年に東関東支店土木部長に就任。
その後、土木本部土木部長や技術事業センター副所長などを歴任し、2007年に執行役員に就任。
2013年より、代表取締役社長を務めている。
その後、社長執行役員 CEO 戦略本部長を兼務。
日本国土開発現職、OB/OGの有名人
望月 尚幸
1963年生まれ。
1987年に清水建設株式会社へ入社。
2017年に建築総本部東京支店副支店長に就任。
2019年にPwCコンサルティング合同会社へ入社し、シニアマネージャーを務める。
2020年に日本国土開発へ入社し、執行役員建築事業本部副本部長に就任。
2022年より、取締役副社長執行役員 建築事業本部長 安全品質環境本部管掌を務めている。
日本国土開発の転職に関わるQ&A
女性だからといって特別な扱いを受けるということはありませんが、男女が平等に扱われるため、働きやすいと感じている社員も多いです。
また、役員を務めている女性もおり、女性の活躍に積極的な姿勢が伺えます。
総じて女性の働きやすさは心配ないといえるでしょう。
上場企業の平均と比較するとやや長い水準ですが、近年は減少傾向です。
残業時間はやや長いものの、有給や産休、育休といった休暇は取得しやすいという情報もありました。
また、残業時間が多い場合には是正指導が入り、必要に応じて人員拡充なども行っています。
総合すると、ワークライフバランスはまずまずといえるでしょう。
日本国土開発へ転職する方法
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日本国土開発の公式HPにある採用情報ページからエントリーできます。
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ただし、求人内容がざっくりとしか掲載されておらず、イマイチ分からないということも少なくありません。
より詳しい内容が知りたい場合や公式HPに載っていない求人を見てみたい場合は、転職サイトの活用がおすすめです。
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・年収1,000万以上の求人が3分の1以上
・厳選された企業からのヘッドハンディング
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また、求人案件が豊富であり、案件確認から応募までをスピーディーに行えます。
できるだけ素早く転職をしたい方やまずは企業を比較したい方は、転職サイトを活用すると良いでしょう。
ただし、転職サイトから応募した場合は、転職活動を全て自身で進めることになるため、転職難易度は比較的高くなります。
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