日本総研の転職難易度は高い？面接内容や年収を調査！

日本総研転職者の主なキャリアステップ

• 前職

  各種メーカー
  総研
  銀行

• 日本総研株式会社に転職
• 次の転職先

  総研
  コンサルティング会社
  ソフトウェアメーカー
  IT系企業
  銀行

日本総研の主な転職元・転職先

日本総研は東京都品川区に本社を置く三井住友フィナンシャルグループのシステムインテグレーターです。
シンクタンク部門やコンサルティング部門も併せ持ち、創立以来、約40年にわたってITを基盤とする戦略的情報システムの企画や構築、アウトソーシングサービスの提供など、多岐にわたる企業活動を展開しています。
「新たな顧客価値の供創」を基本理念とし、課題発見や問題解決のための具体的な提案、実効支援などを行っており、さらには、個々のソリューションを通じて、経済や社会全体に新たな価値を創出していく「知識エンジニアリング」活動も行っています。
さらに農村DXの推進するべく、マイナビと協定を締結するなど、地域活性化にも注力している企業です。
そんな日本総研では、シンクタンクやコンサルティング、ITソリューションなどの専門職で、「創造的な付加価値」を生み出す理念に共感できる人材を求めています。

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この記事でわかること

• 日本総研の企業概要
• 日本総研の転職ポイント
• 日本総研の社風や企業文化

日本総研に転職するポイント

日本総研の特徴

日本総研へ転職するポイント

日本総研の企業概要

日本総研の売上

日本総研は非上場のため、親会社である三井住友フィナンシャルグループの売上高を掲載しています。

三井住友フィナンシャルグループの売上推移

日本総研の最新ニュース

日本総研

お探しのページは見つかりません｜日本総研

https://www.jri.co.jp/%20

日本総合研究所は、システムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。

日本総研の最新情報を掲載しております。

日本総研の事業内容

日本総研は、ITを基盤とする戦略的情報システムの企画や構築、アウトソーシングサービスの提供など、多岐にわたって展開している企業です。
主に下記の3事業を主軸として運営しています。

調査

政策提言やニーズに合致した情報提供を主として、政治や経済、社会のあらゆる分野の調査研究活動を行う事業です。
マクロ経済分析、金利・為替相場等の市場予測といった分野に加え、行政や財政、税制、金融分野からIT、環境・高齢化に至る幅広い問題を取り上げ、機関誌である「JRIレビュー」への論文掲載やシンポジウムの開催を通じた情報提供活動を行います。
また、内外の諸問題に対して分析や研究を行い、その成果を具体的な政策提言として発信します。
今後も、社会の変革を促す真の政策シンクタンクを目標に、日本のシンクタンクから世界のシンクタンクへと活動領域を広げていくことを目指しています。

リサーチ・コンサルティング

大企業から行政や公共機関などの組織に対し、政策提言やインキュベーション、戦略の立案から実現までのサービスを提供している事業です。
数多くの変革を支援しており、斬新かつ現実的なソリューションを手掛けています。
さらには、高度な専門知識を持つプロフェッショナル集団によるプロジェクト編成などへも展開しています。

ITソリューション

24時間365日、止まることが許されない金融機関の基幹業務システムや重要な社会インフラとして機能する金融機関のシステムを万全なサポート体制で担っている事業です。
システム自体の高信頼性と耐障害性はもとより、万が一の障害発生時に影響を最小限に食い止める高度な機能も兼ね備えてバックアップ体制を構築しています。
また、日本有数の金融機関である三井住友フィナンシャルグループ各社の基幹業務システムを長年にわたって安定的に開発や運用し、信頼に応えてきた実績を誇っています。
さらには、金融業務と情報技術についての膨大なノウハウをベースに、最先端の情報技術によるシステム開発にも積極的に取り組んでおり、金融機関のサービスに高度かつ新たな付加価値を提供している事業です。
今後も、より高度で安定的な金融サービスを提供していくという顧客の期待に応えるべく、ITパートナーとして業務展開していくことを目指しています。

日本総研の転職の募集要項

ITソリューション部門

金融ビジネスにおけるデジタライゼーション推進業務や、デジタル化の企画・推進、IT企画及び要件定義業務、プロジェクトマネジメント等のシステム開発業務を行います。
止まることの許されない高難度の金融システムのプロジェクトを実現するために、高い人間力や求心力が求められます。

地域経営戦略コンサルタント

PPP/PFIアドバイザリーやPREの活用、官民連携に係る政策の提言など、地域経営全般の領域のコンサルティングを行います。
都市計画や公共交通、自動運転技術などのICT・IoTに関わる調査も実施するため、業務の領域が非常に広いポジションです。

アプリケーションエンジニア

基幹システムや基幹業務システムの開発を担当するポジションです。
法人向けチャネルへの資金決済、明細照会などのサービスを提供する業務システムや融資ローンに関するシステムの開発など、幅広い業務に携われます。

日本総研の転職難易度

日本総研の転職難易度は高めです。ホームページからも新卒・中途キャリア、障害者採用と、門戸は広く開かれています。しかし、実際に内定を掴み取るには容易ではありません。まず、中途採用となると、専門的な知見および実務経験が担保されたいわゆる即戦力人材として期待される人材が望まれます。かつ、旧態依然な職場環境とは異なり、創造力に溢れ、自らロジカルかつクリエイティブな提案力を発揮できる人材が求められています。当然、通例的な業務も重要ではあるもののそれに徹することが求められているとは言い難く、継続的な自己研鑽、ギブの精神、そして、幅広い情報収集能力が求められているといえるでしょう。そして、そこから顧客の背景を鑑みた適切な付加価値を発信できることが必要です。

尚、日本総研の特徴として、強力なバックボーンとして三井住友フィナンシャルグループがあり、採用後も基礎学力の高い有能なビジネスパーソンが最低基準となるため、必然的に求める採用基準を引き下げることは難しいといえます。

また、旧来は新卒入社が主だった人事戦略であったものの、労働市場の柔軟化という社会的変化もあり、即戦力となり得る中途キャリア採用に対しても積極的な企業です。そして、障害者雇用に対しても自社のホーム―ページ上でも募集を行い、多様性をいかんなく発揮した人事戦略を選択している企業です。また、社内に不足するスキルを有したビジネスパーソンであれば、尚、採用の可能性は高くなります。

日本総研が転職者に求める人物像

新たな価値実現に挑む、チャレンジ精神旺盛な人材を求めています。また、「論理」だけでなく、周囲から信頼されるだけの人間性も磨いていかなければなりません。よって、「論理」と「感情」の両方のバランスを兼ね備えた人材が求められています。

まず、「論理」については、例えばITとは何なのか？自分自身の言葉で表現できるなどの換言力や知識の前提条件がない顧客への換言力も必要なスキルであり、また、多種多様な顧客に対しても硬直的な進言ではなく、柔軟さと先進性を備えた助言ができる人材であることも求められます。

日本総研の転職までの流れ

日本総研の選考フロー

書類・エントリーシート提出

一次～二次面接

想定選考官：人事
「どのような仕事をしたいのか」、「現職では希望する仕事はできないのか」といった切り口で面接が進められます。

webテスト

SPIが採用されています。一定の対策が必要ですが、これのみに徹する必要までありません。

二次面接

想定選考官：本部長
事実上の最終面接です。本部長クラスが面接官となります。視座の高さをアピールする為にも、自身の希望職種の役員の情報等は情報収集しておくことをおすすめします。

最終選考

想定選考官：役員・人事
入社にあたっての最終確認です。意識のすり合わせがメインとなります。

日本総研の面接形式

面接は3度行われますが、事実上の最終面接2次面接となります。
面接時間は1回につき1時間前後となります。

日本総研の面接内容

複数の角度からの質問があります。自身で想定問答を繰り返すことや、主要な論点は深堀するなどの対策は必要です。
また、一例として、「現職ではやりたい仕事はできないのか？」という質問に対して「このような理由で難しいと思います。」と回答すると、「別のアプローチではできそうだけど、その点は検討したか？」といった質問を受けることがあります。このような質問にたしても納得感のある回答が必要です。
見られるポイントは、日常から頭を使い、行動できているか、また、一つのことを深堀しながらも複数の視点で物事を捉えられているかを見られるということです。

二次面接の面接官は2名で、本部長クラスとなります。
三次面接は意思確認程度であるため、二次面接が実質の最終面接となることが多いです。
最後に入社可能日の確認がされます。その後面接通過の連絡がきた場合、三次面接の調整となります。
三次面接は役員および人事部門との面接となるため、日程調整が困難な場合も予想されます。予め面接可能日の把握できていれば、スムーズに調整できます。

日本総研の選考対策・口コミ

日本総研で働いている方の評判・口コミ

日本総研の年収・給与

日本総研での転職者の出世難易度

日本総研の転職者の出世難易度は普通より高めです。
まず、日本総研はコンサルタントやITソリューションなど職種ごとに専門職の強いポジションでの採用が多くを占めます。 しかし、職種に関わらず、求められる能力として、従前の価値観にしばれない柔軟な発想で、かつ本質も見据えることです。また、国内だけでなく、海外論文からも日常的に情報を収集し、幅広いニーズに応えていくことが求められます。

日本総研は、海外に４拠点（ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、上海）を構えて、現地の三井住友銀行グループ各社のシステム開発や運用なども手掛けています。また、グローバルに活躍できる人材を育成するため海外研修制度もあり、現地での実務経験を通じたキャリアアップにも力を入れています。すなわち、内部での競争も激しくなり、向上心があることが前提で、グローバルな視点で情報を発信できる人材が求められており、その場しのぎでの仕事では出生は難しいといえます。

役職ごとの平均年収

弊社独自調査結果

日本総研はどんな人が働いている？

日本総研の従業員数

1,213名

日本総研の平均年齢

40.8歳

日本総研の平均勤続年数

12.7年

日本総研の社風

日本総研は黙々と行う作業が主のため、静かで落ち着いた雰囲気です。しかし、日常的に電話や打ち合わせをしている音や声は聞こえてくるので、静まり返っている訳でもありません。部署によって特色も違いますが、一人ひとりが尊重された良質な職場環境といえます。オフィス内は殆ど仕切り無く配置されており、また、外壁側は窓になっているために、社員数の割には開放感があります。ビルも新しいだけでなく、毎日清掃の方が入っており、清潔感が保たれています。そして、1階にコンビニとクリニックが入っており、社員食堂も広く、雇用形態問わず利用できます。

日本総研のワークライフバランス

日本総研の社長

谷崎 勝教

東京大学法学部卒業後、株式会社住友銀行（現・株式会社三井住友銀行）へ入行。
2010年に株式会社三井住友銀行の執行役員となり、2013年に常務執行役員へ就任。
2015年に取締役兼専務執行役員兼グループ取締役へ就任。
2017年に取締役兼専務執行役員兼株式会社三井住友のフィナンシャルグループ取締役執行役専務グループCIOに就任。
翌年より、取締役兼専務執行役員兼株式会社三井住友フィナンシャルグループ取締役執行役専務グループCIO兼グループCDIOを務めている。
競争が激しい三井住友系列のなかで、いかんなく実力を発揮し、大所帯を指揮している人物。

日本総研現職、OB/OGの有名人

黒瀬 修介

日本総研代表取締役。
谷崎社長と共に大組織を牽引する存在で、今後の活躍が期待されている人物の１人。
リサーチコンサルティング分野等の知見が豊富で業界内でも高い求心力がある人物として知られている。

日本総研の転職に関わるQ&A

日本総研へ転職する方法

まずは公式採用HPで概要をチェック

日本総研の公式HPにある採用情報ページからエントリーすることができます。
求人情報のほかにも、企業情報や事業内容、社員紹介などが掲載されているので、一度目を通すことをおすすめします。
ただし、求人情報は内容が薄く、イマイチ分からないという方も少なくないでしょう。
具体的な募集内容が知りたい場合や、公表されていない非公開求人に応募したい場合は、転職サイトや転職エージェントの活用がおすすめです。

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より自分に合ったヘッドハンティングを受けたいなら、すぐに職務経歴を登録することをおすすめします。

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時間をかけずに素早く転職したいという方は、転職サイトの利用がおすすめです。

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