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日本総研の転職難易度は高い?面接内容や年収を調査!

 
▼下記は、日本総研に転職する人の主なキャリアステップを示した図です。

・転職元:どこから日本総研に転職してくるのか
・転職先:日本総研からどこへ転職するのか

一般的な傾向を把握し、「将来なりたい自分を目指せるキャリアプラン」を描きましょう。

  • 主な転職元

    各種メーカー、総研、銀行などがあげられます。

  • 日本総研

  • 主な転職先

    ・総研、コンサルティング会社、ソフトウェアメーカー、IT系企業、銀行など

日本総研の主な転職元・転職先

学歴

大学院、国立・有名私立大卒業の高学歴者が多く在籍していますが、学歴で出世が決まることはなく、実力で評価される傾向があります。

職歴

日本総研に在籍する転職経験者の職歴は、総研や、銀行、各種メーカーなど、幅広い業種が挙げられます。

退職後の主な転職先

日本総研を退職したのちに、総研や、コンサルティング会社、ソフトウェアメーカー、IT系企業、銀行などへ転職する人材が多い傾向があります。

この記事でわかること

  • 日本総研の企業概要
  • 日本総研の転職ポイント
  • 日本総研の社風や企業文化

日本総研に転職するポイント

日本総研の特徴

POINT

  • ・三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス企業
  • ・1969年2月株式会社住友銀行から分離独立し、日本情報サービス株式会社として設立
  • ・企業や社会に対する新たな課題を提示し、解決策への取り組みを行っている

日本総研へ転職するポイント

POINT

  • ・シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションなど専門職での募集が多い
  • ・社会が求める「創造的な付加価値」を生み出す理念への共感が必須
  • ・高付加価値のサービスを提供できるスキルが求められる

日本総研の企業概要

会社名 日本総研株式会社
本社所在地 東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング
社長 谷崎 勝教
設立 1969年2月
株式 上場(東証1部)
株主構成 三井住友フィナンシャルグループ 100%

日本総研の売上


日本総研の売上推移

年数 2017年 2018年 2019年
売上高 1,330億円 1,250億円 1,384.9億円
経常利益 22.7億円 22億円 36.3億円

日本総研の最新ニュース

日本総研の最新情報を掲載しております。

日本総研の事業内容

監査

政策提言およびニーズに合致した情報提供を主として、政治、経済、社会のあらゆる分野の調査研究活動を行います。また、マクロ経済分析、金利・為替相場等の市場予測といった分野に加え、行政、財政、税制、金融分野からIT、環境・高齢化に至る幅広い問題を取り上げ、機関誌である「JRIレビュー」への論文掲載やシンポジウムの開催を通じた情報提供活動を行います。

また、内外の諸問題に対し分析・研究を行ない、その成果を具体的な政策提言として発信します。よって、社会の変革を促す真の政策シンクタンクを目指し、日本のシンクタンクから世界のシンクタンクへと活動領域を広げていくことを目指しています。

リサーチ・コンサルティング

リサーチ・コンサルティング部門では、大企業から行政・公共機関などの組織に対し、政策提言、インキュベーション、そして戦略の立案から実現までのサービスを提供し、数多くの変革を支援しており、斬新かつ現実的なソリューションを提供しています。高度な専門知識を持つプロフェッショナル集団によるプロジェクト編成などへも展開しています。

ITソリューション

24時間365日、止まることが許されない金融機関の基幹業務システム。重要な社会インフラとして機能する金融機関のシステムを万全のサポート体制を担います。また、システム自体の高信頼性と耐障害性はもとより、万が一の障害発生時に影響を最小限に食い止める高度な機能も兼ね備えてバックアップ体制を構築しています。また、日本総研のシステムインテグレーションでは、日本有数の金融機関である三井住友フィナンシャルグループ各社の基幹業務システムを長年に渡って安定的に開発・運用し、信頼に応えてきた実績があります。

また、金融業務と情報技術についての膨大なノウハウをベースに、最先端の情報技術によるシステム開発にも積極的に取り組んでおり、金融機関のサービスに高度かつ新たな付加価値を提供しています。そして、より高度で安定的な金融サービスを提供していくというお客様の期待に応えるべくITパートナーとして業務展開していきます。

日本総研の転職の募集要項

ITソリューション部門

金融ビジネスにおけるデジタライゼーション推進業務や、デジタル化の企画・推進、IT企画及び要件定義業務、プロジェクトマネジメント等のシステム開発業務を行います。
止まることの許されない高難度の金融システムのプロジェクトを実現するために、高い人間力、求心力が求められます。

必須な経験・スキル

  • ・IT事業関連における3年以上の実務経験
  • ・基本情報技術者または相応の資格

地域経営戦略コンサルタント

PPP/PFIアドバイザリー、PREの活用、官民連携に係る政策の提言など、地域経営全般の領域のコンサルティングを行います。
都市計画や、公共交通、自動運転技術などのICT・IoTに関わる調査も実施するため、業務の領域が非常に広いポジションです。

必須な経験・スキル

  • ・設計事務所、不動産、ゼネコン、同業コンサルなどの業務経験者
  • ・関連業務でのPM経験

日本総研の転職難易度

日本総研の転職難易度は高めです。ホームページからも新卒・中途キャリア、障害者採用と、門戸は広く開かれています。しかし、実際に内定を掴み取るには容易ではありません。まず、中途採用となると、専門的な知見および実務経験が担保されたいわゆる即戦力人材として期待される人材が望まれます。かつ、旧態依然な職場環境とは異なり、創造力に溢れ、自らロジカルかつクリエイティブな提案力を発揮できる人材が求められています。当然、通例的な業務も重要ではあるもののそれに徹することが求められているとは言い難く、継続的な自己研鑽、ギブの精神、そして、幅広い情報収集能力が求められているといえるでしょう。そして、そこから顧客の背景を鑑みた適切な付加価値を発信できることが必要です。

尚、日本総研の特徴として、強力なバックボーンとして三井住友フィナンシャルグループがあり、採用後も基礎学力の高い有能なビジネスパーソンが最低基準となるため、必然的に求める採用基準を引き下げることは難しいといえます。

また、旧来は新卒入社が主だった人事戦略であったものの、労働市場の柔軟化という社会的変化もあり、即戦力となり得る中途キャリア採用に対しても積極的な企業です。そして、障害者雇用に対しても自社のホーム―ページ上でも募集を行い、多様性をいかんなく発揮した人事戦略を選択している企業です。また、社内に不足するスキルを有したビジネスパーソンであれば、尚、採用の可能性は高くなります。

日本総研が転職者に求める人物像

新たな価値実現に挑む、チャレンジ精神旺盛な人材を求めています。また、「論理」だけでなく、周囲から信頼されるだけの人間性も磨いていかなければなりません。よって、「論理」と「感情」の両方のバランスを兼ね備えた人材が求められています。

まず、「論理」については、例えばITとは何なのか?自分自身の言葉で表現できるなどの換言力や知識の前提条件がない顧客への換言力も必要なスキルであり、また、多種多様な顧客に対しても硬直的な進言ではなく、柔軟さと先進性を備えた助言ができる人材であることも求められます。

日本総研の転職までの流れ

日本総研の選考フロー

書類・エントリーシート提出

一次~二次面接

想定選考官:人事
「どのような仕事をしたいのか」、「現職では希望する仕事はできないのか」といった切り口で面接が進められます。

webテスト

SPIが採用されています。一定の対策が必要ですが、これのみに徹する必要までありません。

二次面接

想定選考官:本部長
事実上の最終面接です。本部長クラスが面接官となります。視座の高さをアピールする為にも、自身の希望職種の役員の情報等は情報収集しておくことをおすすめします。

最終選考

想定選考官:役員・人事
入社にあたっての最終確認です。意識のすり合わせがメインとなります。

日本総研の面接形式

面接は3度行われますが、事実上の最終面接2次面接となります。
面接時間は1回につき1時間前後となります。

日本総研の面接内容

複数の角度からの質問があります。自身で想定問答を繰り返すことや、主要な論点は深堀するなどの対策は必要です。
また、一例として、「現職ではやりたい仕事はできないのか?」という質問に対して「このような理由で難しいと思います。」と回答すると、「別のアプローチではできそうだけど、その点は検討したか?」といった質問を受けることがあります。このような質問にたしても納得感のある回答が必要です。
見られるポイントは、日常から頭を使い、行動できているか、また、一つのことを深堀しながらも複数の視点で物事を捉えられているかを見られるということです。

二次面接の面接官は2名で、本部長クラスとなります。
三次面接は意思確認程度であるため、二次面接が実質の最終面接となることが多いです。
最後に入社可能日の確認がされます。その後面接通過の連絡がきた場合、三次面接の調整となります。
三次面接は役員および人事部門との面接となるため、日程調整が困難な場合も予想されます。予め面接可能日の把握できていれば、スムーズに調整できます。

日本総研で働いている方の評判・口コミ

総合職 在籍1~3年 男性
給与賞与などの待遇は同業他社と比較すると良いでしょう。時間外労働の請求も1分単位で請求できる風土が形成されており、(深夜労働に対する請求も問題なく請求できます)労務管理における環境も良好です。しかし、裁量労働制の対象となると、労働時間がみなされてしまうたえに、若干の時間外労働が生じた場合は合法的に時間外労働の手当が支給されない点は留意すべきです。また、年功序列的な体制が色濃く、年齢による横並びの労務管理が敷かれている点も留意すべきです。
コンサルタント 在籍5~10年 男性
社員を育成しようという風土が形成されています。また、業務も一人が業務過多とならないように均等に割り振ろうという風土が形成されています。また、それが裏目となり、仕事に大きく人生のウエイトを置きたいと考える場合や実務能力に長けた有能な方にとっては、物足りないと感じることもあるでしょう。その点が問題なければ良好な労務環境といえます。

SE 在籍3~5年 男性
金融機関に関わらず不確実性の高い現代においては、言われた仕事のみやることでは、組織において存在価値を示せなくなります。何を誰と、どのような期間内に行うかを常に模索しながら業務にあたっていくことが適切です。また、外部的な要因で変化が生じた際にアジャストできる力、事実をどう捉えて、そこから打開策を模索できるかも非常に重要です。
口コミの要約

基本的には業種に関わらず、良好な労務管理が整備されていますが、求められる知識の最低基準、知識のブラッシュアップが求められます。また、業務によっては、海外論文を問題なく読みこなせる程度の英語力も求められる点も重要点です。

日本総研の年収・給与

年収 350万円~1,050万円
ボーナスの有無 有り
昇給制度 有り
残業手当 有り
固定残業手当 なし
通勤手当 有り
住宅手当 有り
福利厚生 昼食補給金、契約社宅制度、厚生年金基金、退職金制度など

日本総研での転職者の出世難易度

日本総研の転職者の出世難易度は普通より高めです。
まず、日本総研はコンサルタントやITソリューションなど職種ごとに専門職の強いポジションでの採用が多くを占めます。 しかし、職種に関わらず、求められる能力として、従前の価値観にしばれない柔軟な発想で、かつ本質も見据えることです。また、国内だけでなく、海外論文からも日常的に情報を収集し、幅広いニーズに応えていくことが求められます。

日本総研は、海外に4拠点(ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、上海)を構えて、現地の三井住友銀行グループ各社のシステム開発や運用なども手掛けています。また、グローバルに活躍できる人材を育成するため海外研修制度もあり、現地での実務経験を通じたキャリアアップにも力を入れています。すなわち、内部での競争も激しくなり、向上心があることが前提で、グローバルな視点で情報を発信できる人材が求められており、その場しのぎでの仕事では出生は難しいといえます。

役職ごとの平均年収

弊社独自調査結果

20代後半 なし 600万円
30代前半 部長代理 900万円
30代中盤 部長代理 1,000万円
30代後半 部長代理 1,000万円
40代前半 マネージャー 1,200万円
40代後半 部長 1,400万円
50代前半 主任 1,000万円

日本総研はどんな人が働いている?

日本総研の従業員数

2,621人

日本総研の平均年齢

40.8歳

日本総研の平均勤続年数

12.7年

日本総研の社風

日本総研は黙々と行う作業が主のため、静かで落ち着いた雰囲気です。しかし、日常的に電話や打ち合わせをしている音や声は聞こえてくるので、静まり返っている訳でもありません。部署によって特色も違いますが、一人ひとりが尊重された良質な職場環境といえます。オフィス内は殆ど仕切り無く配置されており、また、外壁側は窓になっているために、社員数の割には開放感があります。ビルも新しいだけでなく、毎日清掃の方が入っており、清潔感が保たれています。そして、1階にコンビニとクリニックが入っており、社員食堂も広く、雇用形態問わず利用できます。

日本総研のワークライフバランス

副業可否 不可
勤務時間 原則9:00~17:30
休日 休日 土日祝日
その他の休日・休暇 年末年始、年次有給休暇、特別休暇など
平均残業時間 45時間
フレックス制度 有り
リモートワーク 有り
産休・育休制度 有り
時短勤務 有り

日本総研の社長

谷崎 勝教

東京大学法学部卒業後、㈱住友銀行(現 ㈱三井住友銀行)入行。
その後、2010年㈱三井住友銀行執行役員となり、2013年同 常務執行役員へ就任。
そして、2015年同 取締役兼専務執行役員兼グループ取締役へ就任し、2017年同取締役兼専務執行役員兼 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 取締役 執行役専務グループCIOに。
2018年同取締役兼専務執行役員兼㈱三井住友フィナンシャルグループ取締役執行役専務グループCIO兼グループCDIOとなり、現在に至る。競争が激しい三井住友系列の中で、いかんなく実力を発揮し、大所帯を指揮しています。

日本総研現職、OB/OGの有名人

黒瀬 修介

日本総研代表取締役。
谷崎社長と共に大組織を牽引する存在で、今後の活躍が期待されている人物の1人。
リサーチコンサルティング分野等の知見が豊富で業界内でも高い求心力がある人物として知られている。

日本総研の転職に関わるQ&A


日本総研に向いているのは、新たな価値観を生み出し、かつチャレンジ精神旺盛な人材が向いているといえます。取り扱う業務が非常に広範囲に及び、各々の職務の本質を見据えながらも、時代のトレンドを見極め、付加価値を提供してくことが求められます。

また、プロフェッショナルな精鋭軍団の中でも自ら組織への貢献の仕方を模索し、困難を機会に変えられる視点と行動力を兼ね備えた人材であれば、企業の枢要部として、活躍が期待できるといえます。


日本総研のワークライフバランスは非常に充実しています。有給休暇取得率は日本の平均よりも約20%高い70%台で推移しており、突発的な休暇に対しても配慮がある職場環境です。また、勤続10年目、20年目になるとリフレッシュ休暇として特別休暇が支給され、旅行券も支給されます。(10年目は8万円、20年目は15万円)・
今後、「ワークライフバランス」が更に注目される中、上手に活用することで、心身のリフレッシュが可能といえる環境が整備されています。

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日本総研へ転職する方法

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日本総研のホームページ内にある「中途キャリア採用」から申し込みが可能です。
職種全ての情報が確認できるため、自分にあった職種に応募することが可能です。また、採用情報に特化したページが設けられており、社員の声や、求める人材像が掲載されています。応募の際は、必ずページ内のコンテンツを読み込んでおくことが肝要です。

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