日本オラクルに転職したい方必見。転職難易度や給料、口コミなどをご紹介

 
▼下記は、日本オラクルに転職する人の主なキャリアステップを示した図です。

・転職元：どこから日本オラクルに転職してくるのか
・転職先：日本オラクルからどこへ転職するのか

一般的な傾向を把握し、「将来なりたい自分を目指せるキャリアプラン」を描きましょう。

• 主な転職元

  ・富士通などのSIer
  ・Adobeなどの外資系テクノロジー企業
  ・アクセンチュアなどのコンサルティングファーム

• 日本オラクル

• 主な転職先

  ・富士通などのSIer
  ・Adobeなどの外資系テクノロジー企業
  ・アクセンチュアなどのコンサルティングファーム

日本オラクルの主な転職元・転職先

オラクルは米国オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に創業されました。国内を拠点として、企業の全業務領域を網羅するアプリケーション製品、世界最高水準のデータベース、ミドルウェア製品群を提供しています。

本社は東京都港区北青山のオラクル青山センターにあります。従業員は2,497名で資本金は24480万円です。

世界ではフォーチューン100の全企業を含む42万社以上のお客様を抱えており、世界145カ国以上で製品/ソリューションを展開しています。
国内では北海道から沖縄まで全国8カ所に支社をもち、国内事業者向けにライセンス販売を行う役割が中心となっています。

初めての転職で日本オラクルを目指すなら「ビズリーチ」を見るべし！

日本オラクルの給料や口コミも大切ですが、とりあえず現在の募集状況を知りたい！
そのような方はまず、ビズリーチなどの転職サイトで、日本オラクルの求人情報を調べてみましょう。
ビズリーチでは、ハイクラス求人が豊富に掲載される傾向があり、転職先がまだ定まっていないという方も、ここで比較してみるのをおすすめします。
転職エージェントを活用する予定の方も、事前の情報収集として求人情報をチェックしておくことが、転職活動を円滑に進めるためのポイントとなります。
また、ビズリーチ内のレジュメを登録しておくことで、非公開情報が閲覧可能になり、自分のスキルや経験を踏まえた企業からスカウトを受けることもできます。
転職サイトの場合、登録直後に最も多くスカウトメールが届く傾向があります。より自分にマッチしたスカウトを受けたいならば、登録後すぐにレジュメ登録することをおすすめします。

この記事でわかること

• 日本オラクルの企業概要や事業内容
• 日本オラクルへ転職するときのポイント
• 日本オラクルの給与や働き方など

日本オラクルへ転職する際のポイント

日本オラクルの特徴

日本オラクルへ転職するポイント

日本オラクルの企業概要

会社名	日本オラクル株式会社
本社所在地	東京都港区北青山二丁目5-8 オラクル青山センター
社長	フランク・オーバーマイヤー
設立	1985年10月15日
株式	上場（東証1部）
株主構成	オラクル･ジャパン･ホールディング（74.18%） 日本マスタートラスト信託銀行（1.36%） 日本トラスティ・サービス信託銀行（1.13%）

日本オラクルの売上

年数	2016年	2017年	2018年
売上高	170,203百万円	173,190百万円	185,481百万円
経常利益	50,273百万円	52,502百万円	55,978百万円

日本オラクルの最新ニュース

日本オラクルの事業内容

ERPなどの企業の事業活動の基盤となるソフトウェア･ハードウェア、クラウドサービスならびにそれらの利⽤を⽀援する各種サービスの提供を行っています。
ビジネス・イノベーションを阻害している複雑性を取り除くことをモットーとしています。

オラクルは「あなたのITはリソースを消耗させていますか？それともビジネスを前進させていますか？」と問いかけ、ITの簡略化を目指し、さまざまな製品、サービスを生み出しています。自社開発だけではなく、M&Aによる企業買収、製品・サービスラインナップの拡充にも積極的です。

日本オラクルの募集要項

ITコンサルタント

オラクル社の製品を駆使して、クライアントのプロジェクトを成功に導く職種です。システム設計や運用などの技術支援コンサルティングを行います。

ITソリューションセールス

オラクルの「Oracle Cloudソリューション」を直販する仕事です。大手・中堅企業を中心に、さまざまな業界へセールスを行います。

日本オラクルへの転職難易度

入社後の転職者への教育は充実していると言い難く、自主的に学び、結果を残すことを求められます。結果を出せずに解雇される方や、社風に馴染めずにすぐに退社する方も多いようです。

入社のハードルよりも、入社後に続けていけるか、結果を出せるのかを冷静に考える必要があるでしょう。平均年収は1,031万円と高水準ですので、優秀な営業職経験者からの応募が多く集まります。転職難易度は高いです。

ただし、社員紹介による中途入社は入り易いと言われていますので、人脈がある方はチャンスです。

オラクルが転職者に求める人物像

クライアントに対して、課題を的確に聞き出せるコミュニケーション能力がある方や、新しい技術や変化に対してチャレンジできる方を求めています。

また、オラクルはチームワークを大切にする企業です。個人でのパフォーマンス発揮はもちろんのこと、チームとして最大のパフォーマンスを発揮できる人を求めています。

日本オラクルの転職までの流れ

日本オラクルの選考フロー

エントリー

一次面接

想定選考官：人事

二次面接

想定選考官：マネージャー

三次面接

想定選考官：役員

内定

日本オラクルの面接形式

面接は2～3回程あります。

日本オラクルの面接内容

質問内容はオーソドックスな志望動機、いままでの経験、入社後やりたいことのほか、以下の内容の質問があります。

・経験の深掘り(営業リストの内容と受注金額、過去1番大変だった経験など)
・「営業成績が足りない時、パワハラを受けたらどうするか？」
・「2,000社の顧客リストがある場合、どのような営業プランを立てますか？」
・「今後のIT業界の展望について、考察を話して下さい」

日本オラクルで働いている方の評判・口コミ

日本オラクルの年収・給与は？

有価証券報告書によると、平均年収は1,031万円となります。オラクルの年収は前職を考慮して決められます。ベース給与とインセンティブで構成されます。入社後にベース給与をあげることは難しいとの声が多く、内定時の交渉が非常に重要です。

年収	1,031万円
ボーナスの有無	年四回（インセンティブ）
昇給制度	有り
残業手当	なし
通勤手当	なし
住宅手当	なし
福利厚生	マッサージルーム、社会保険完備、確定拠出年金制度、ヒューマンスキル検収 etc…

日本オラクルでの転職者の出世難易度

オラクルは外資系企業らしく、転職者であっても、実力があればある程度の出世は可能です。ただし、役員クラスとなると話は別で、米国本社の方針により、日本法人における内部昇格は限定的となっているようです。マネジメント層は外部が多い実態もあるため、役員までの出世難易度は高いと言えます。

日本オラクルの役職ごとの平均年収

弊社独自調査結果

20代前半	なし	500万円
20代中盤	なし	700万円
20代後半	なし	600万円
30代前半	なし	700万円
30代中盤	マネージャー	1,000万円
30代後半	コンサルタント	850万円
40代前半	コンサルタント	800万円
40代前半	シニアマネージャー	1,100万円
40代後半	ディレクター	1,700万円

日本オラクルはどんな人が働いている？

従業員数

2,497人

平均年齢

43.1歳

平均勤続年数

9.3年

日本オラクルの社風

外資系ならではのオープンでフラットな社風です。一方で、一部では日本企業の良さも兼ね備えており、例えば人間関係ではドライ過ぎず、適度な距離感と感じる方が多いようです。そのため、社風にマッチした方の中には、外資系としては珍しく10年以上在籍されている方も多くいます。

平均勤続年数の長さ(9.3年)が物語っています。会社からの社員に対する教育として、社内の勉強会やトレーニングツールの提供は当然ありますが、個人の能力、キャリア開発の提供はほとんどありません。

また、昇格の機会も多くないため、個人の成長を考えた際には自ら積極的に動き、学ぶ必要があります。

日本オラクルのワークライフバランス

副業可否	記載なし
勤務時間	9:00〜17:00
休日	土曜・日曜・祝日
平均残業時間	月31.9時間
フレックス制度	あり
リモートワーク	有り
産休・育休制度	有り
休暇制度	年末年始休暇、慶弔休暇、 ボランティア休暇、産前産後休暇、 介護休業、傷病休暇
時短勤務	あり

日本オラクルの社長

フランク・オーバーマイヤー日本オラクル株式会社 取締役　執行役社長 最高経営責任者

1991年7月、ヒューレット・パッカード　ドイツ入社へ入社。Computer 2000（現 Tech Data）、オラクル　ドイツ、オメガITソリューションズなどを経て、2017年6月に日本オラクルの最高経営責任者（CEO）に就任。2017年8月、執行役 最高経営責任者（CEO）、そして2018年4月に、取締役執行役社長最高経営責任者（CEO）に就任しています。

金子 忠浩　日本オラクル株式会社 代表執行役　最高法務責任者

1986年4月、兼松江商株式会社（現兼松株式会社）へ入社。
その後、1996年1月に、エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社（現株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ）へ入社し、総務部法務担当課長に。その後、モトローラ株式会社、チーフ・リーガルオフィサーを経て、2014年4月に、日本オラクルインフォメーションシステムズ合同会社へ入社。

日本オラクル現職、OB/OGの有名人

記載なし

日本オラクルの転職に関わるQ&A

日本オラクルへ転職する方法

まずは公式採用HPで概要をチェック

日本オラクルの公式サイトに掲載されている採用情報ページからエントリーすることが可能です。
公式サイトには求人情報をはじめ、日本オラクルについてのさまざまな情報が掲載されています。
また、現在募集されているポジションの必須スキル・経験などがある程度掲載されているので、どのような仕事なのか知りたいという方は一度チェックしておくのをおすすめします。
ただし、掲載されている採用情報は十分とは言えず、より詳細な情報を知りたい方や公式サイトに載っていないような求人情報が気になるという方は、転職サイト・転職エージェントの活用がおすすめです。

自分のペースで転職活動したいなら「転職サイト」

転職サイトを活用して日本オラクルへ転職したいと考えている方におすすめなのが、トップクラスの掲載企業数と多くのハイクラス求人情報を取り扱っている「ビズリーチ」です。
ビズリーチは、転職活動の際に必要な自分の市場価値を客観的に把握することができ、自分に適した職種やポジションへの転職がしやすくなるというメリットがあります。
転職サイトを活用するメリットは大きく分けると3つです。

・豊富な求人情報数なので理想の転職先が見つけやすい
・転職活動に割く時間があまりとれなくても自分のペースで転職活動可能
・転職先への応募がすぐできる

自分の希望するポジションを探している方や、転職活動のための時間がなかなか取れないという方にはおすすめです。
また、転職サイトは転職エージェントを利用するという方にもおすすめで、事前に日本オラクルの募集内容や求められるスキルをチェックすることができます。

ビズリーチには、日本オラクル以外の競合他社・同業他社の求人情報が多数掲載

ビズリーチには、日本オラクル以外にも競合他社・同業他社の求人が多数掲載されているので、気になる企業と比較してみるのをおすすめします。

※画像はイメージです。

ビズリーチでは、ハイクラス求人を多数抱えているので、全体的に年収が高い傾向にあり、年収の相談も可能となっています。
さらにビズリーチは、非公開求人を持っていることもあり、キャリアアドバイザーに相談することで、非公開求人を紹介してもらうことも可能です。
ただし、転職サイトによる応募は、自分と企業との希望・条件のすり合わせがうまくいかないことがあり、経験やスキルなどで不採用となってしまうケースも少なからずあります。
転職の成功率をできるだけ上げたいと思っている方は、転職エージェントの活用がおすすめです。

日本オラクルへの転職に少しでも不安を感じているなら「転職エージェント」

日本オラクルへ転職する方におすすめなのが外資系に特化した転職エージェント「ロバート・ウォルターズ・ジャパン」がです。
ロバート・ウォルターズ・ジャパンが抱えている案件は、転職難易度が比較的高く非公開の求人情報もハイクラスで高収入といった傾向があります。

転職エージェントを利用するメリットとしては
・転職に関するサポートが万全
・自分と企業との高いマッチング率
・非公開求人案件が転職サイトに比べて多い
この3つが挙げられます。

転職エージェントでは、履歴書や職務経歴書の添削や、模擬面接によるアドバイス、さらには給与交渉まで幅広いサポートを受けることが可能です。
また、あらかじめ日本オラクルへの転職実績があれば、転職先の人事や現場職員との人脈があるので、普段は知ることのできない内部情報などを事前に聞くこともできます。
転職活動において、少しでも不安がある場合は、ロバート・ウォルターズ・ジャパンの利用をおすすめします。

日本オラクルへの転職成功率を上げるなら「ロバート・ウォルターズ・ジャパン」

ロバート・ウォルターズは1985年に人材紹介会社としてロンドンで設立されました。
人材紹介会社としてはの老舗であり、グローバル企業への専門性が非常に高いため、日本オラクルへ転職したいのであれば、ロバート・ウォルターズ・ジャパンに絞られてくるといえるでしょう。

※画像はイメージです。

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、非公開求人を多く保有している転職エージェントなので、キャリアアドバイザーに日本オラクルへの転職相談をすることで、あなたに合った非公開求人を紹介してもらえるでしょう。
注意点として、ロバート・ウォルターズ・ジャパンでは、基本的にビジネスレベル以上の英語スキルを持っていることが前提とされることが多く、英語力が足りない場合には独学での勉強や、まずは学習支援制度のある企業への転職が必要になる場合があります。

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